世界遺産を支える理念：ヴェネツィア憲章とその進化

2025年6月4日

ヴェネツィア憲章とその進化

はじめに：世界遺産保護の礎

世界遺産は、国境や文化を超えて人類が共有するかけがえのない宝であり、その保護は私たち共通の責任です。

地球上に点在する比類なき文化遺産と自然遺産を未来へと継承していくためには、国際的な協力と共通の理念が不可欠となります。

第二次世界大戦後の甚大な文化財の破壊や、無秩序な都市開発が加速する中で、国際社会は文化遺産保護の新たな枠組みを模索し始めました。

エジプトのヌビア遺跡群がアスワン・ハイ・ダムの建設によって水没の危機に瀕した際、ユネスコ主導で国際的な救済キャンペーンが展開され、多くの国々の支援によって遺跡が移築・救済されたことは、文化財保護がもはや一国だけの問題ではなく、人類全体の課題であるという認識を強く促しました。

このような背景のもと、1972年に「世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約」（通称：世界遺産条約）が採択され、国際協力による遺産保護の恒常的な仕組みが確立されました。

この壮大なプロジェクトを支える理念の源流の一つに、1964年に採択された「ヴェネツィア憲章」があります。

本レポートでは、ヴェネツィア憲章の誕生からその核心原則、そして時代と共に進化してきた世界遺産保護の理念を、具体的な事例を交えながら探ります。

この理念の変遷を辿ることで、世界遺産保護が静的な「保存」に留まらず、多様な文化や新たな脅威に適応しながら発展してきた、動的な活動であることが明らかになるでしょう。

1. ヴェネツィア憲章の誕生と核心原則

「記念建造物および遺跡の保全と修復のための国際憲章」、通称「ヴェネツィア憲章」は、1964年5月25日から31日にかけてイタリアのヴェネツィアで開催された「第二回歴史記念建造物関係建築家技術者国際会議」で採択されました。

この憲章が生まれた背景には、第二次世界大戦後の急速な復興と都市開発の中で、歴史的建造物の保存修復に関する国際的な共通認識が不足していたという切実な課題がありました。

都市の無秩序な発展は、貴重な自然や都市の景観を失わせる危機感を高めていたのです。

ヴェネツィア憲章は、1931年の「アテネ憲章」を批判的に見直し、その技術的指針に偏重した考え方から一歩踏み出しました。

ヴェネツィア憲章は、単に技術的な修復方法を定めるだけでなく、モニュメントを「過去の精神的メッセージを担う人々の記念すべき業績」であり、「人類共通の遺産」として未来に引き継ぐことの意義と責務を強調しました。

この憲章の厳格な真正性原則は、戦後の混乱期において、文化財の無秩序な復元や改変を防ぐための重要な指針となりました。

これは、単なる物理的保存だけでなく、遺産が持つ「歴史的証拠」としての価値を重視する、より深い哲学に基づいています。

ヴェネツィア憲章は、文化遺産の保存と修復における普遍的な原則を確立しました。その主要な原則は以下の通りです。

原則	概要	キーワード
真正性（Authenticity）	遺産がその歴史的・文化的価値を真に伝えているか、その証拠となる材料、工法、環境などを尊重する。特に、修復には建設当時の工法や素材を尊重する。	石の文化、オリジナル素材、真実性
最小限の介入（Minimum Intervention）	修復は必要最低限に抑え、遺産の歴史的・文化的意義を損なわないよう、最も侵襲的でない手段を用いる。	控えめな修復、非侵襲性
歴史的証拠の尊重（Respect for Historical Evidence）	記念建造物は、それが証拠となっている歴史的事実や建築的環境から切り離すことはできず、全ての時代の貢献を尊重する。	歴史的層、時代の統一の否定
可逆性（Reversibility）	修復によって加えられた部分は、本質的に元に戻せるようにすべきである。ただし、絶対的なものではない。	元に戻せる、将来の選択肢
文書化（Documentation）	記念物に対する全ての調査、発掘、修復等の活動は、詳細に記録・報告され、将来の世代に伝えられるべきである。	記録、報告、情報伝達
アナスタイローシス（Anastylose）の許容	廃墟の復元は原則排除されるが、現地に残るバラバラになった部材を組み立てることは許容される。補足材料は明確に区別し、最小限にとどめる。	部材の再構築、識別性

ヴェネツィア憲章の理念を国際的に守り普及させるために、翌1965年にポーランドのクラクフで「国際記念物遺跡会議（ICOMOS）」が設立されました。

ICOMOSは、ユネスコの世界遺産条約において、文化遺産の価値評価を行う主要な諮問機関として重要な役割を担っています。

しかし、ヴェネツィア憲章は、その成立当時としては画期的な国際規範であったものの、その理念は「石の文化」を前提としたヨーロッパ中心主義的な視点を強く反映していました。

この偏りは、物理的な材料の継続性を重視する西洋の視点と、技術や精神の継承を重視し、材料の更新を許容する東洋の視点との間に本質的な違いを生み出しました。

例えば、日本の木造建築のように、伝統的に解体修理や再建を繰り返すことで価値を継承してきた文化にとっては、この厳格な真正性の解釈は適用が難しいという課題を抱えることになります。

この課題は、後の真正性概念の再定義を促す重要な契機となるのです。

2. 世界遺産条約への影響と初期の課題

1972年にユネスコ総会で採択された「世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約」（通称：世界遺産条約）は、ヴェネツィア憲章の精神を色濃く受け継いでいます。

世界遺産に登録されるための最も重要な評価基準である「顕著な普遍的価値（Outstanding Universal Value: OUV）」を判断する上で、「真正性（Authenticity）」と「完全性（Integrity）」の概念が中心的な役割を果たすことになりました。

ヴェネツィア憲章の理念を国際的に普及させる目的で設立されたICOMOSは、世界遺産条約の下で、世界文化遺産の推薦物件の評価を行う主要な国際諮問機関として指定されました。

ICOMOSは、ヴェネツィア憲章の原則に基づき、推薦された文化遺産の真正性や保護管理体制を専門的に評価し、世界遺産委員会に勧告を行う役割を担っています。

しかし、ヴェネツィア憲章がヨーロッパの石造建築を念頭に置いていたため、その真正性の厳格な解釈は、非西洋圏の遺産、特に継続的な更新を伝統とする文化遺産にとって「文化的な障壁」を生み出しました。

例えば、日本の木造建築のように定期的な解体修理や再建を伝統とする文化遺産（例：姫路城、古都京都の文化財）の評価において、国際社会との間で認識の隔たりが生じました。

空襲で焼失後にコンクリートで再建された名古屋城や大阪城は、ヴェネツィア憲章の理念に基づく真正性の基準を満たすことが難しいとされました。

この真正性解釈の緊張は、単なる技術的な問題に留まらず、国際社会に文化遺産保護の根幹をなす原則の限界を突きつけました。

それは、遺産の「真実性」を、物理的な材料の不変性のみで測るのではなく、それぞれの文化が持つ独自の継承方法や価値観を尊重して評価する必要があるという、文化相対主義的な視点を取り入れる必要性を認識させたのです。

姫路城や法隆寺の推薦・登録は、この真正性の再検討の必要性を世界遺産委員会に認識させる重要な契機となりました。

3. 「奈良文書」による真正性の拡張と多様性への対応

ヴェネツィア憲章の真正性概念が、特に非西欧圏の文化遺産に適用しにくいという課題が顕在化したことを受け、1994年11月1日から6日にかけて、日本（奈良市）で「真正性に関する奈良会議」が開催されました。

この会議は、日本政府の文化庁と奈良県が主催し、ユネスコ、イクロム、イコモスの後援を得て行われました。

この会議で採択された「真正性に関する奈良文書」は、文化遺産の真正性を判断する上で、材料やデザインといった物理的側面だけでなく、精神、感情、伝統、技術、場所、環境といった多様な要素を総合的に考慮すべきだと提唱しました。

これにより、各地域の地理、気候、環境、そして文化・歴史的背景に応じた柔軟な真正性の解釈が可能となりました。

特に、日本の木造建築のように、解体修理や再建を繰り返すことで伝統的な技術や精神を継承する文化遺産も、「真正性」を満たし得ると国際的に認められる道が開かれました。

この転換は、世界遺産リストが「西洋の石造建築」に偏っていた初期の不均衡を是正し、地球上のあらゆる文化遺産を公平に評価・保護するための、不可欠なステップであったと言えます。

「奈良文書」による真正性概念の拡張は、単に既存の文化遺産の評価を柔軟にしただけでなく、遺産の定義そのものにも影響を与えました。

人間と自然の相互作用によって形成された「文化的景観」（1992年に世界遺産委員会で定義）や、無形文化遺産といった新たな概念の国際的承認を促進し、世界遺産条約の保護対象を飛躍的に広げました。

これは、哲学的な議論が具体的な政策変更と制度の進化に直結した好例です。

「古都奈良の文化財」が1998年に世界文化遺産に登録されたことは、「奈良文書」の理念が国際的に受け入れられ、具体的な成果を生んだ象徴的な事例です。

4. 現代の世界遺産保護と未来への示唆

ヴェネツィア憲章から始まり、奈良文書によって拡張された文化遺産保護の理念は、現代社会が直面する新たな課題に対応するため、さらに進化を続けています。

世界遺産条約の戦略目標である「5つのC」（Credibility:信頼性、Conservation:保存、Capacity-building:能力開発、Communication:情報伝達、Communities:共同体）に、2007年に「共同体（Community）」が追加されたことは、遺産保護において地域社会の積極的な関与が不可欠であるという認識の表れです。

これは、遺産が単なる物理的な存在ではなく、人々の生活や文化と深く結びついた「生きた遺産」であるという理解が深まったことを示しています。

遺産保護が、専門家主導のトップダウン型から、地域住民の生活や伝統、知識を尊重し、彼らを保護活動の主体として巻き込むボトムアップ型へと変化しているのです。

現代の世界遺産は、新たな脅威に直面しています。観光客の増加は地域経済の活性化というメリットをもたらす一方で、オーバーツーリズムによる環境負荷や地域住民の生活への悪影響（例：イタリアのベネチアでは観光客増加が住民生活を害していると指摘されている）が顕在化しています。

これに対し、ユネスコは「世界遺産と持続可能な観光プログラム」を通じて、観光と遺産管理の統合、地域社会の参加、環境への配慮を推進しています。

持続可能な観光は、遺産の価値を損なうことなく、長期的な経済的・社会的利益を地域にもたらすための鍵となります。

気候変動は、世界遺産に直接的かつ広範な被害をもたらす喫緊の課題です。

氷河の縮小、サンゴ礁の白化、頻発する森林火災や干ばつなどが、多くの世界遺産の顕著な普遍的価値を脅かしています。

また、紛争地域における文化遺産の破壊も深刻であり、アフガニスタンのバーミヤン渓谷、シリアの古都ダマスカス、ウクライナのキーウとリヴィウなどが危機に瀕しています。

ユネスコはこれらの脅威に対し、世界遺産基金からの緊急援助、技術支援、そして「危機遺産リスト」への登録などを通じて国際的な対応を強化しています。

これらのグローバルな問題は国境を越えるため、単一の国家だけでは解決が困難であり、国際的な連携と協力が不可欠です。

このような背景の中で、国境を越えて広がる遺産（トランスバウンダリーサイト）の重要性が増しています。

ワッデン海（デンマーク、ドイツ、オランダ）やシュトルーヴェの測地弧（10カ国）、シルクロード（中国、カザフスタン、キルギス）などがその代表例であり、これらの共同管理は、単なる遺産保護に留まらず、異なる国々間の対話と信頼を深め、国際平和構築に貢献する具体例ともなっています。